より医療業界に深くなる特定看護師という仕事

看護師で働いている人の中でも、更に専門的な経験を積んで、スキルアップしていきたいという向上心の強い人にとって、「特定看護師」に転職するのは魅力的な働き方になるのではないでしょうか。

 

本来ならば医療行為は医師のみが行えるものであり、例えば気管送還や、投与する薬剤の選択、また患者さんの症状を判断するというようなことは、看護師が行う仕事の範疇から外れていると考えられています。

 

しかし、特定看護師になると医師に代わってこのような医療行為も行えるようになるのです。

 

看護師だけでなく医師不足も深刻化する昨今では、特定看護師の制度を設けることで、看護師でも行える医療行為を任せ、医師不足の解消につなげたいという狙いもあるようです。特定看護師の制度は、日本では存在していない制度でしたが、アメリカでは既に類似した制度が存在しています。

 

それがナースプラティクショナーと称される制度で、ナースプラクティショナーはいわば臨床医と看護師の中間をとる位置づけになっています。ですから、患者さんに対して診察と治療の双方が行える職位とされています。

 

ナースプラティクショナーは、患者さんに投与する薬剤を決める事もできるため、処方箋を書くことも許可されています。

 

特定看護師とナースプラティクショナーの違いといえば、特定看護師はあらかじめ医師が許可した範囲内での医療行為を認める形となり、ナースプラクティショナーは医師の指示がなくても医療行為ができるという点でしょう。実際には、医師会の間でこのナースプラクティショナーはまだ懸念事項が多いとされているのが現状です。

 

現在の医療現場では、例えば作業療法士や理学療法士、保健師といったそれぞれの処置やケアを行う職種の資格も分かれており、業務は細分化されています。特定看護師制度が定着することで、これらの職種も含めて総括して医療行為が行えるようになってしまうという懸念があるからなのです。

 

しかし、現段階において厚生労働省が発表している内容では情報収集や情報提供のみとなっているようです。特定看護師要請調査施行事業と位置づけ、修士課程・研修過程の申込書をインターネットのサイトで配布しています。

 

特定看護師のように専門的な調査が必要な場合、かかる経費は国庫補助によって補填されるようです。

 

看護師だけでなく深刻な医師不足を解消する為にも、特定看護師が近い将来医師の片腕としても仕事ができるようになれば、給与や待遇面も通常の看護師とは大きく異なってくることでしょう。もちろん、特定看護師になるためには相当の知識を積まなくてはならなくなります。

 

スキルアップと向上心のある転職をするのであれば、特定看護師にチャレンジするのも一つの選択肢になるのではないでしょうか。医師のみならず看護師も高度医療行為ができるようになれば、患者さんにとっても心強い治療が受けられるという安心にもつながることでしょう。

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